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title: "GoogleのAI広告と収益性、AI検索とGoogle検索の行動乖離ほか｜Visibility Watch 10/30"
date: 2026-10-30
author: bitzer
slug: vw-20261030
permalink: https://bitzer.co.jp/visibility-watch/vw-20261030/
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> **TL;DR**: GoogleはAIモードの商品表示において、広告と自然検索結果を混在させるテストを実施しています。また、ユーザーのAI検索における行動はGoogle検索とは大きく異なり、より詳細な状況説明や質問形式のプロンプトを用いる傾向があることが判明しました。

## GoogleのAIモードにおける広告展開と収益性の現状について

Search Engine RoundtableのBarry Schwartz氏（2026年10月29日）は、GoogleがAIモードの商品カルーセルで、スポンサー商品と自然検索の商品を混在させる表示をテストしていると報じました。カルーセル上部に「Sponsored」と「All products」という見出しが並び、Schwartz氏自身もスクリーンショットからは「All products」側が広告かどうか判別しづらいとしています。Googleの広報は同氏に対し、これはAIモードにおける広告の継続的な実験の一部で、商業的意図のあるクエリでショッピング広告が自然検索のビジュアル結果と同じカルーセル内に表示されうること、スポンサー枠はすべて「Sponsored」と表示されることを確認しました。発見者はSachin Patel氏（Search Engine Watch）です。Schwartz氏は、Googleが2023年10月に通常検索で広告と自然検索結果の混在（dynamic ad placement）を認めて以来その方向を変えておらず、AIモードでも同様に進むのは自然だと述べています。

**解説**

通常検索で定着した「広告と自然結果の境界をぼかす」設計が、AIモードの商品表示にも持ち込まれつつあります。対話形式の画面では、従来の検索結果ページ以上に広告ラベルが目に入りにくく、ユーザーがどれが広告でどれが自然結果かを意識しないまま商品を選ぶ場面が増えると考えられます。
  

  
影響を受けるのは商品を扱うEC・メーカーサイトです。日本ではAIモードの広告展開はまだ始まっていませんが、展開された場合、自然検索で商品カルーセルに表示されていた流入は、同じ枠内で広告と競合することになります。Merchant Centerの商品フィードと在庫・価格情報の正確さが、広告・自然の両方で表示の前提になる点は変わりません。
  

  
一方で、士業やB2Bサービスなど商品フィードを持たないサイトには直接の影響はありません。「AIモードに広告が入る」というニュースを見て構造化データの見直しやサイト設計の変更に動く必要はなく、自社の業種でAIモードの商業クエリがどう表示されているかを確認する程度で十分です。

出典: [Google: Ads In AI Mode Earning Less Than Traditional Search Ads](https://www.seroundtable.com/google-ai-mode-ads-earn-less-42417.html)（Search Engine Roundtable） / [Google Expands Ads In AI Mode To More Countries & Multiturn Ads In U.S.](https://www.seroundtable.com/google-expands-ads-ai-mode-42412.html)（Search Engine Roundtable） / [Google AI Mode Tests Blending All Products With Sponsored Products](https://www.seroundtable.com/google-ai-mode-all-sponsored-products-42402.html)（Search Engine Roundtable）

## AI検索とGoogle検索でのユーザー行動の乖離：プロンプト設計への影響

iPullRank（Cate Dombrowski氏、2026年10月29日）は、Datos社の2つのパネルをユーザーIDで突合し、同一の16,310ユーザーがGoogle検索とAI検索（Perplexity・Copilot・you.com）で1か月間にどう振る舞ったかを比較しました。対象は2024年11月の米国デスクトップで、ChatGPTはAIパネルの0.1%に過ぎません。主な結果は、Googleでは検索の84.8%がキーワード・固有名詞の入力で質問は8.1%だったのに対し、AIでは質問が26.8%（約3.3倍）、依頼・命令が6.9%、一人称の状況説明で始まるものが5.7%を占めました。同じ用件を同一ユーザーがGoogleとAIの両方で検索した267組では、AI側の語数の中央値が9語、Google側が5語でした。自分の役割・状況・目的を明かすプロンプトはAIで8.0%、Googleで1.2%でした。
  

  
一方で、両方を使うユーザーの検索のうちAIは2.7%にとどまり（典型例はGoogle92回・AI2回）、AIプロンプトの96%は前後30分以内に同じ話題のGoogle検索がなく、Googleでの検索の癖（質問形・命令形・キーワード型の比率）はAIでの癖の4%しか説明しませんでした。筆者は、AI可視性の計測はプロンプトセットの作り方で数字が変わるため、セットは「キーワードに疑問符を付けたもの」ではなく実際の利用行動を反映した調査入力として扱い、短い形と詳細な形の両方を含め、一度作ったら固定して観測すべきだと提言しています。限界として、データが2024年11月で現在の行動を示さないこと、Perplexityの行は30文字で切り詰められていること、パネルが35〜44歳男性に偏ることを挙げています。

**解説**

この調査の価値は、AI検索での質問が長く文脈的だという前段より、後段の2点にあります。第一に、AIプロンプトの96%はGoogle側に痕跡がなく、Search Consoleやキーワードツールから逆算できません。第二に、筆者自身が「AI検索の計測に正確さはなく、あるのは精度だけ」と認めているとおり、プロンプトセットを使った可視性計測は、どんな文言を投げるかで結果が半分にも変わる計測器です。調査はその計測器を「実際の行動に似せる」ための研究ですが、裏を返せば、プロンプトを投げて自社が出るかを数える方法は、設計次第でいくらでも数字が動く前提に立っています。当社はこの方式を採らず、実際にAIがサイトを読んだか・引用したか・そこから人が来て成果になったかという、起きた事実の側から計測する立場です。
  

  
ただし、調査が示す「ユーザーはAIに自分の状況を話す」という事実はコンテンツ設計に直接使えます。「相続 弁護士 費用」で検索していた人が、AIには「父が亡くなり兄と遺産で揉めている、着手金はいくらか」と聞くなら、サイト側も問い合わせや相談で実際に受けた質問の形でFAQや事例を書く方が、AIが回答を組み立てる際の根拠として選ばれやすくなります。問い合わせ内容や商談での質問は、記事が言うとおりキーワードツールには出てこない一次情報です。
  

  
なお、データは2年近く前の米国デスクトップのもので、現在の日本の利用実態とはかなり差があります。AI検索の比率2.7%も、当時の数字として読んでください。

出典: [How the Same 16,000 Users Behave in AI Search vs. Google](https://ipullrank.com/ai-search-user-behavior)（iPullRank）

## AI回答における引用元の傾向と変動性の分析：GEO戦略への影響

1本目はMuck Rackの継続調査「What Is AI Reading?」の結果を紹介するLeptidigitalの記事（2026年10月）です。Muck Rackの2026年5月版（2,500万件超のリンク、ChatGPT・Claude・Gemini、17業種）によると、AI回答の引用の84%は「アーンドメディア」、すなわち報道（27%）、学術研究、政府サイト、百科事典、第三者の企業コンテンツなど、企業が保有も購入もしていない情報源でした。自社保有メディアは約14%、プレスリリースは約1%、有料・広告記事は0.3%です。この比率は2025年7月の初回調査から82〜89%で安定しています。なお、この調査はGoogleのAI OverviewsやAIモードを含みません。
  

  
2本目はAhrefs（Mateusz Makosiewicz氏ほか、2026年10月29日）で、約37,500件の引用をGoogle AIモード・ChatGPT・AI Overviews・Gemini・Copilotで20日間毎日追跡したものです。引用の50〜83%は翌日には消えますが、消えた引用の約75%は20日以内に戻り、半数は3日以内に戻ります。8日以上続いた引用は消えてもほぼ確実に（96〜99%）戻る一方、1日だけの引用は34〜41%が二度と戻りません。GeminiとCopilotは回答の過半が引用なしで、見かけの不安定さの多くはそれが原因です。引用が消えてもブランド名の言及は残ることが多く、ブランド名の方が安定した指標だとしています。引用が長く続くページの特徴は、Googleで順位を持ち検索流入があること（DRや被リンク数ではない）、タイトルと質問の一致度が高いこと。自社名を含む事実確認の質問（料金・機能）では自社サイトがほぼ毎日引用される一方、レビュー・比較の質問ではGoogle系は第三者サイトを優先します。「おすすめのX」型の質問は最も入れ替わりが激しく、約75%が日替わりです。筆者は、引用は変動が常態なので単一時点で判断せず「直近7日のうち何日引用されたか」で見ること、ページ修正の効果を1回の復帰で判断しないことを勧めています。

**解説**

2つの調査を重ねると、AI引用について実務で持つべき前提が見えます。第一に、AIが引用する情報源の大半は自社サイトではなく第三者の媒体です。これは「自社サイトを整えれば引用される」という発想の限界を示しますが、同時に、Ahrefsの調査では自社名を含む事実確認の質問では自社サイトがほぼ常に引用されています。つまり、料金・サービス内容・所在地といった自社の一次情報は自社サイトが引用元になり、比較・評判は第三者が引用元になる、という役割分担です。士業や専門サービスなら、料金体系や対応範囲のページを正確に保つことが前者、業界団体や地域媒体での紹介が後者にあたります。
  

  
第二に、引用は日単位で激しく入れ替わるため、「今日AIに聞いたら自社が出た／出なかった」という確認はほとんど意味を持ちません。Ahrefs自身が「引用はAEOのKPIとして適切でないかもしれない」と述べているとおりです。評価は期間で集計した頻度で行う必要があり、当社が特定のプロンプトを投げて回答を記録する方式を採らず、一定期間に実際に発生した引用・流入・成果を集計して追う立場をとっているのも同じ理由です。AIからの引用や流入を自社データで継続的に把握したい場合はご相談ください。

出典: [Étude GEO : 84 % des citations des IA viennent d’un seul type de source](https://www.leptidigital.fr/webmarketing/seo/etude-geo-part-citations-ia-type-source-99086/)（LEPTIDIGITAL（仏）） / [How Stable Are AI Citations? 10 Things We Learned Tracking 37,500 Citations](https://ahrefs.com/blog/how-stable-are-ai-citations/)（Ahrefs Blog）

## Googleが「Connected Apps Platform」のプレビュー版を公開

Search Engine RoundtableのBarry Schwartz氏（2026年10月28日）は、Googleが同日発表した「Connected Apps Platform」のプレビューを紹介しました。Googleの説明によると、開発者はクラウド上のMCPサーバー、またはAndroidのAppFunctions APIを使ったMCPで自社機能を実装し、Google Connected Consoleで登録・テスト・審査申請を行い、検索・Geminiアプリ・その両方のどこで公開するかを選びます。公開後はトラフィック・遅延・エラー率を確認でき、認証済みロゴやアカウントでブランド表示を管理できます。Googleは既に検索とGeminiで50以上のConnected Appsを提供しており、Adobe・Experian・Localiza・Pelotonなどとの連携はGeminiで稼働中で、数週間以内に検索にも展開するとしています。
  

  
Schwartz氏は、Connected Apps自体は以前からAIモードのPersonal Intelligenceの文脈で存在しており、重要なのは「アプリを作っても検索ユーザーに自動的に表示されるわけではなく、ユーザーが自分のGoogle検索の設定でそのアプリを追加する必要がある」点だと指摘しています。Marie Haynes氏は、25年間「情報を得るためにサイトとつながる場所」だった検索が、Sundar Pichai氏の言う「エージェントの管理者」へ移行する転換点で、今後は「人とそのエージェントが用事を済ませるのに役立つか」で見つかるかどうかが決まると評しました。GoogleのJohn Mueller氏も、標準化されたMCPと検索の組み合わせは多くの可能性を開くが「まだ極めて初期」と述べています。

**解説**

ニュースとしての大きさに対して、実務上の影響範囲は現時点でかなり限定的です。第一に、ユーザーが能動的にアプリを追加しないと表示されないため、「検索結果に自社機能が現れて新規顧客を獲得する」導線ではなく、既存顧客が自分の使うサービスをGoogle経由で操作できるようにする機能です。第二に、対象は予約・注文・データ参照などAPIで実行できる「機能」を持つサービスで、情報提供が中心のサイトには組み込む機能がありません。
  

  
日本の中小企業や専門サービスの多くは、現段階では「動向を知っておく」で十分です。ただし、予約システムや会員向けの照会機能を持つ事業者は、自社機能をMCPサーバーとして公開するという選択肢が、Google以外のAIアシスタントも含めて今後の標準になりうることは押さえておくべきです。MCPは特定ベンダーの規格ではないため、一度整備すれば複数のAIから呼び出される資産になります。
  

  
一方で、Haynes氏の「機能で見つかる時代」という見立てがそのまま当てはまるのは、機能を持つサービス事業者に限られます。法律・会計・不動産などの専門サービスでは、相談前に人が読んで判断する情報の価値は変わらず、AIエージェントが代わりに「依頼先を決める」段階にはまだ遠いと見ています。

出典: [You Can Now Build Apps For Google Search: Connected Apps Platform](https://www.seroundtable.com/google-connected-apps-platform-42408.html)（Search Engine Roundtable）

## Googleのジョン・ミューラー氏、AI検索を狙った安易なSEO手法への警告

Search Engine RoundtableのBarry Schwartz氏（2026年10月29日）は、David Iwanow氏によるGoogleのJohn Mueller氏へのインタビュー動画を紹介しました。AI検索での表示を狙ったリスト記事（listicle）などの手法について問われたMueller氏は、リスト記事自体がスパムなのではなく、それを数千本作ることをコンテンツ戦略の全体に据えるのが危険だと答えています。最初は効く手法でも、スパム的に使われるようになればシステムが認識して評価から外す。「誰かがトリックを見つけて書き、皆がそれをやり、ある時点でシステムが『これは見分けやすいが実際の事業を傷つけている』と判断する」のは、キーワード詰め込みや白背景に白文字の時代から何も変わっていないと述べ、安く早く簡単な手法ではなく、検索エンジンとAIが長期的に表示したいと思うものを作ること、並外れた成果を約束するコンサルタントには何をしているのか問いただすことを勧めています。
  

  
インタビューでは他に、Search Consoleのクロール統計レポートは使われていないが定期的に見るべきで、クロール時間の急増を早期に捉えればクロール量の大幅削減（回復に時間がかかる）を防げること、長いリダイレクトチェーンだけで問題になった例は見たことがなく、正規化の問題を診断するときに調べれば十分なこと、URLパラメータツールは戻らないこと、ECでは公式の商品属性を使いつつ顧客の言葉（「クリムゾン」ではなく「赤いシャツ」）で表記すること、AIシステムもSEO特に技術SEOの上に成り立つので技術SEOは残ること、が語られています。

**解説**

Mueller氏の発言で押さえるべきは、「リスト形式が危ない」のではなく「形式を手法として量産するのが危ない」という区別です。読者の問いに答えるためにリストが適切なら使えばよく、Google自身もAI向けのコンテンツ構造化を否定していません。問題は、中身が同じ記事をAI向けの形式だけ変えて大量に作る行為で、これは数年来の「大規模コンテンツ濫用」の延長です。既存記事にFAQや構造化データを自動で付与すること自体は、元の記事に実質があれば形式の整備に過ぎませんが、実質のないページを形式だけ整えて増やすのは同氏の言う「安く早く簡単な手法」にあたります。
  

  
実務で今すぐ役立つのは、むしろ付随して語られた技術面です。Search Consoleのクロール統計は、クロール時間の急増やホスト状態の警告がサーバー側の問題を早期に示す数少ないレポートで、月次の点検項目に入れる価値があります。リダイレクトチェーンについては、「3回以上は駄目」といった基準で機械的に潰す作業は不要で、正規化の不具合を調べるときに確認すれば足ります。当社のコンサルティングでも、こうしたSearch Consoleの定期点検とクロール異常の検知を月次の保守として行っていますので、点検が回っていない場合はご相談ください。

出典: [Google’s John Mueller: Eventually Systems Will Catch The AI Spam & Tricks](https://www.seroundtable.com/john-mueller-google-systems-ai-spam-42420.html)（Search Engine Roundtable）

## HubSpotのトラフィック80%減少と収益成長から考えるSEOの評価指標

Search Engine Journal（Greg Jarboe氏、2026年10月29日）は、HubSpotのCMO Kipp Bodnar氏への取材をもとに、同社のブログが月間2,000万以上のオーガニック訪問から約80%を失いながら、2025年の売上が約20%成長した経緯を伝えています。Bodnar氏によれば、AI Overviewsの展開時に30日で約500万訪問が消えましたが、失った流入の多くは「有名な名言」「肩をすくめる顔文字の打ち方」といった検索量狙いの記事によるもので、ソフトウェアを買うはずのない訪問者でした。残った訪問者、特にAI回答経由の訪問者は従来の検索の約3倍の率で転換しました。
  

  
売上を支えたのは、2021年のニュースレター（The Hustle）買収、2022年のクリエイタープログラム、ポッドキャストとYouTubeのネットワークなど、5年かけて築いた検索に依存しないチャネルで、現在コンテンツ経由のリードの約90%は5年前にはほぼ存在しなかったチャネルから、ブログは約10%です。顧客に届いていない3,000以上のブログ記事も削除しました。サイト上のチャットを実質的な相談に応えるものに作り直し、2025年第4四半期には四半期1万件超の商談を生んでいます。現在の指標は「訪問あたりの売上」「AIシェア・オブ・ボイス」「コンテンツが影響したパイプライン」です。AI回答経由の有望リードは2025年Q1から2026年Q1で1,850%増（筆者注：小さな母数からの成長）、商談期間は約半分としています。一方でBodnar氏は「アトリビューションは不完全」で、AI回答で引用されてもクリックしない人が多く、分かるのは可視性の上昇とともに「ChatGPTに勧められた」と営業に話す見込み客が増えたという相関だと認めています。筆者は、共著書『Loop』のメソッドに関する「A評価」が自己評価であることや、82%改善という数字に母数が示されていないことも指摘しています。

**解説**

この事例から日本の中小企業が受け取るべきは「流入が減っても大丈夫」という安心ではなく、「自社の流入のうちどれだけが売上につながっていたのかを、減る前に知っておくべきだった」という教訓です。HubSpotは15年間トラフィックをスコアボードにし、それが壊れて初めて中身を見ました。規模は違っても、記事ごとの表示回数・クリックと問い合わせ・成約を突き合わせれば、「消えても困らないページ」と「守るべきページ」の区別は今すぐ付けられます。
  

  
もう一つは、HubSpotの回復は「AI検索対策」ではなく、5年かけたチャネル分散の結果だという点です。AI経由の訪問者が3倍転換するのは、AIとの対話で検討を済ませた人が来るからで、サイト側が何かを最適化した結果ではありません。士業や専門サービスで同じ構図を作るなら、問い合わせ時に「何を見て知ったか」を必ず聞いて記録することが、Bodnar氏の言う「営業に『AIに勧められた』と話す見込み客」を捉える最も安価な方法です。
  

  
なお記事は、重要なプロンプト25〜50本を定期的にAIに投げて言及・引用を記録する方法を勧めていますが、Bodnar氏自身が言うとおりAI経由の影響の大半はクリックに現れず、こうしたプロンプト計測も「自分が投げた質問への回答」しか見えません。当社のコンサルティングでは、Search ConsoleとGA4の実データからキーワード・ページ単位でコンバージョン貢献を算出し、「どのキーワード・ページが売上に効いているか」を継続的に把握する計測を提供しています。流入の増減ではなく成果でSEO/AIOを評価しています。

出典: [HubSpot Lost 80% Of Its Traffic – CMO Kipp Bodnar Explains Why Revenue Kept Growing via @sejournal, @gregjarboe](https://www.searchenginejournal.com/hubspot-lost-80-of-its-traffic-cmo-kipp-bodnar-explains-why-revenue-kept-growing/594004/)（Search Engine Journal (SEO)）

## Google AI概要に「クエリ絞り込み」のテストと「引用カード」削除の可能性

Search Engine RoundtableのBarry Schwartz氏が2026年10月29日に報じた2件です。1件目は、一部の言語でAI Overviewsの上部にクエリ絞り込みのバブルを表示するテストで、Gagan Ghotra氏が発見しました。バブルをクリックしても通常の検索結果は絞り込まれず、バブルの文言をプロンプトとしてAIモードに遷移します。Schwartz氏は「検索結果が変わると思ったが、AIモードに連れて行かれる。他にどこがあるというのか」と皮肉を添えています。
  

  
2件目は、デスクトップのAI Overviewsで通常は横に表示される引用カード（2〜3ドメインのソースへのリンク）が表示されなくなっているという、Brodie Clark氏の報告です。同氏は「多くのテストクエリで一貫して確認でき、ここ数日で表示回数と可視性が大きく落ちているサイトはこれが要因の一つだろう」と述べています。Schwartz氏は1日以上試しても再現できず、引用カードが遅れて読み込まれる挙動を確認したことから「バグかもしれないし、そうでないかもしれない」とし、GoogleのRajan Patel氏にテストかバグかを尋ねたが回答は得られていません。Googleが以前、引用カードをAI Overviewsの下に移すテストをしていたことにも触れています。AI Overviewsは検索の80%以上に表示されているため、カードが消えれば影響は大きいとしています。

**解説**

2件に共通するのは、Googleが検索結果ページ上の操作をAIモードへ流す設計を強めていることです。絞り込みバブルは、従来なら関連検索として通常の検索結果に誘導していた行動を、AIモードの対話に置き換えます。10/29号で触れたとおりAIモードの送客率は通常検索の1割程度なので、こうした導線が増えるほど、通常の検索結果に表示されているページへのクリック機会は減ります。
  

  
引用カードについては、現時点で確定していることは何もありません。報告は1名、再現は取れず、Googleは未回答です。ただ、Clark氏が指摘する「ここ数日の表示回数の急減」は自社データで確認できます。Search Consoleの生成AIパフォーマンスレポートでデスクトップの表示回数が10月下旬に落ちているページがあれば、サイト側の問題より先にこのUI変更を疑ってください。逆に落ちていなければ、現時点で対応することはありません。
  

  
Gemma版の解説にあった「タイトル・ディスクリプションの訴求力を高める」「構造化データでAIに専門性を認識させる」は、この2件への対応としては筋が違います。引用カードが消える・消えないはGoogle側のUI判断で、サイト側の実装で左右できるものではなく、確定もしていない変更に先回りして改修する必要はありません。UIテストは観察と記録に留め、自社の表示回数・クリックの推移で実害が出たときに初めて対応を考える、という姿勢で十分です。

出典: [Google AI Overviews With Query Refinement Bubbles](https://www.seroundtable.com/google-ai-overviews-query-refinement-bubbles-42406.html)（Search Engine Roundtable） / [Is Google Testing Dropping Citations Cards From AI Overviews?](https://www.seroundtable.com/citations-cards-google-ai-overviews-42413.html)（Search Engine Roundtable）

## Googleビジネスプロフィールで外部注文サービスの個別制御が可能に

Search Engine Roundtable（Barry Schwartz氏、10月28日）とSearch Engine Journal（Matt G. Southern氏、同日）によると、GoogleのLisa Landsman氏（業界連携・SMB担当責任者）がLinkedInで、飲食店がビジネスプロフィールの管理画面から第三者の注文サービスを個別に表示・非表示にできる機能を発表しました。「飲食店から最も多い要望の一つが注文リンクの制御だった」としています。設定画面にはサービスごとに「ピックアップ」「デリバリー」の2つのスイッチがあり、片方だけ無効にすることもできます。コメント欄でGoogleのプロダクトマネージャーは提供国を「全て」と回答しました。
  

  
従来は、プロフィール内から削除依頼を出しても処理するのはサービス提供者側で、Googleのポリシーは提供者に5営業日の猶予を与えていました。10月19日更新の提供者向けポリシーからはこの要件が消え、「事業者はプロダクト上の操作で個別の連携を有効・無効にできる」「全てのパートナー連携は初期状態で有効」と記されています。Landsman氏は、手数料や厨房の運用に合わないサービスは自分で切れる一方、利用者は定期購読やカード登録済みのアプリを使い続ける傾向があるため、信頼できる複数のサービスを残すことで取りこぼしを防げるとも述べています。Schwartz氏は、長年飲食店が求めてきた機能だと評価しています。一括設定やBusiness Profile API経由の操作が可能かは明らかにされておらず、ヘルプページもまだ更新されていません。

**解説**

ポイントは「連携は初期状態で全て有効」という一文です。これは、飲食店が自分で契約した覚えのないサービスでも、そのサービス側がGoogleにフィードを送っていれば注文リンクとしてプロフィールに表示されうる、ということを意味します。日本でもUber Eats、出前館、Wolt、menuなど複数のサービスが並存しており、過去に一度使って解約したサービスのリンクが残っているケースは珍しくありません。今回の機能で、こうしたリンクをサービス側に依頼せず自分で消せるようになったのは実務上の改善です。
  

  
対応としては、管理しているプロフィールごとに「料理の注文」の提供者一覧を確認し、現在契約していないもの、手数料が高く自社サイト注文に誘導したいものを無効化する、という棚卸しを一度行ってください。ただしLandsman氏の指摘どおり、利用者が普段使っているアプリを全て切ると注文自体を他店に取られる可能性があるため、「自社注文を優先しつつ、主要な1〜2サービスは残す」が現実的です。複数店舗を運営している場合は、一括設定ができないため店舗数分の手作業になる点を見込んでおいてください。

出典: [Google Business Profiles Finally Adds Third-Party Ordering Controls](https://www.seroundtable.com/google-business-profiles-ordering-controls-42411.html)（Search Engine Roundtable） / [Google Lets Restaurants Directly Opt Out Of Ordering Providers via @sejournal, @MattGSouthern](https://www.searchenginejournal.com/google-restaurants-opt-out-ordering-providers/594794/)（Search Engine Journal (SEO)）

## マルチモーダル検索における画像最適化の確認方法と技術的課題

Search Engine Journalの「Ask an SEO」（Helen Pollitt氏・Getty Images SEO責任者、2026年10月29日）は、Google Lensや「かこって検索」のように画像を入力とする検索で自社の画像が見つかり理解されているかを確認する手順を解説しています。まず可視性の確認として、Search Consoleの検索パフォーマンスで検索タイプを「画像」に切り替えてページ別の表示・クリックを見ること、新設された「マルチモーダル」フィルタでLens・かこって検索・画像アップロード・Chromeの「この画像を検索」経由の表示を見ることを挙げています。ただし表示がないこと自体はインデックス不良の証明にはならず、URL検査も個々の画像のインデックス状態は保証しないと注記しています。手動確認としては、自分で商品を撮影してLensで検索し自社画像が出るか試すこと、Google画像検索でsrc:画像URL演算子を使うことを勧めています。
  

  
技術面では、サーバーログでGooglebot-Imageが画像URLに到達しているか、クロールツールのユーザーエージェントをGooglebot-Imageにして画像URLのステータスコードを確認すること、robots.txt・noimageindex・X-Robots-Tagによる遮断、画像が別サブドメインやCDNにある場合のボット制限、JavaScript依存やCSS背景画像としての実装（インデックスされない）、スクロールしないと読み込まれない遅延読み込み、セッションパラメータ付きで毎回変わる画像URL（重複として扱われる）、リダイレクトチェーンを点検項目に挙げています。発見性を高める手段として画像サイトマップ、対応フォーマット（JPEG・PNG・WebP・AVIF）、srcsetとsrcフォールバック、ログイン不要での閲覧を、理解を助ける手段として周辺テキスト・alt属性・ImageObject構造化データ・primaryImageOfPageを挙げています。結論として、マルチモーダル検索の基礎は従来の画像SEOと変わらず、要点は技術実装にあるとしています。

**解説**

この記事の実務的な価値は、「画像が検索に出ない」原因の大半がテキストやaltではなく技術実装にある、と整理している点です。日本の企業サイトで特に多いのは、①テーマやページビルダーが商品・施設の主要画像をCSS背景として出力している、②遅延読み込みプラグインで画像のsrcが初期HTMLに存在しない、③画像を置いているCDNやサブドメインでボット対策がGooglebot-Imageまで遮断している、の3つです。いずれも通常のページ表示には影響しないため、気づかれないまま画像検索・Lens経由の露出を失っています。
  

  
確認は記事の順序どおりで十分です。Search Consoleで検索タイプ「画像」と「マルチモーダル」の表示回数をまず見て、主要ページの画像で表示がゼロなら、URL検査のレンダリング済みHTMLに<img src>として画像URLが存在するかを確認してください。そこにあれば次はrobots.txtとCDN側のボット制限、なければテーマや遅延読み込みの実装が原因です。
  

  
影響が大きいのは、商品写真で選ばれるECや、施設・店舗の外観や料理の写真が来店動機になる業種です。士業などテキスト中心のサイトでは優先度は低く、サーバーログで画像クローラーの到達を確認する程度で足ります。なお、ImageObjectやライセンス情報の構造化データは「ライセンス可能」バッジなどの表示機能の条件であって、画像が検索に出るかどうかの前提ではありません。構造化データを足す前に、画像がクローラーに届いているかを先に確かめてください。

出典: [How Can I Tell If My Images Are Optimized For Multimodal Search? – Ask an SEO via @sejournal, @HelenPollitt1](https://www.searchenginejournal.com/ask-an-seo-how-can-i-tell-if-my-images-are-optimised-for-multimodal-search/593861/)（Search Engine Journal (SEO)）

## Google Merchant APIが更新：YouTube ShoppingやAIコマース報告を拡充

Search Engine Roundtable（Barry Schwartz氏、2026年10月29日）は、Google Merchant APIの2026年10月26日付リリースノートを紹介しました。主な変更は、YouTube Shoppingアフィリエイトのレポートと開発者ポリシー（v1alpha）、UCP（Universal Commerce Protocol）によるエージェント取引のパフォーマンスレポート（v1alpha）、商品単位の動画リンク、保証属性の拡充、商品認証リンクと英国の省エネ表示、車両の分割払いにおける走行距離上限、Accountsサブ APIでの店舗トップページURI、商品単位でのアカウント問題の表示、YoutubeProductPerformanceView（v1alpha）の廃止、通知APIのページネーション既定値変更、ドキュメントと割り当て制限ガイドの再編です。

**解説**

ECサイトの運営者が押さえるべき点は1つで、Googleが1月に導入したUCP（AIエージェントが販売者の商品を検索・購入するための共通規格）について、エージェント経由の成果を計測するレポートがAPIに入り始めたことです。AIモードでの対話型ショッピングや自動チェックアウトは日本では未展開ですが、計測の枠組みが先に整備されている以上、商品フィードの正確さ（在庫・価格・保証・動画）が検索広告だけでなくAIエージェントへの露出の前提になる方向は固まっています。Merchant Centerを使っているなら、フィードの属性を埋める作業の優先度を上げておく程度で、現時点でAPI実装の変更が必要な事業者は限られます。

出典: [Google Merchant API With New October 2026 Updates](https://www.seroundtable.com/google-merchant-api-update-42410.html)（Search Engine Roundtable）

## FAQ

### GoogleのAIモードにおける広告表示にはどのような特徴がありますか？

商品カルーセル内でスポンサー商品と自然検索の商品が混在して表示されるテストが行われており、広告と自然結果の境界が曖昧になる傾向にあります。

